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【 目的・方法 】
摂食障害は男性よりも女性に多く、原因は部分的に生物学的およびホルモン因子によるものと信じられている。2D:4D比は胎生期のテストステロン（PT）およびエストロゲン（PE）暴露を反映している。しかし、2D:4D比が摂食病理のタイプに関連しているかは分かっていない。
2D:4D比と摂食障害の関係を摂食障害の回復および現行症例31例（女性）およびコントロール女性99例にて検討した。

【 結果 】

• 拒食症の女性は過食症の女性に比して2D:4D比が有意に低かった（PTが高く、PEが低い）。対してコントロールはその中間であった。
• 摂食障害の女性では2D:4D比が現在の体重、最低体重、現在のBMIと有意に比例していた。特に右手の2D:4D比と強い関連性があった。

【 結論 】
女性では低2D4Dは拒食症と関連し、高2D4Dは過食症と関連していた。これは出生後の摂食病理に対する胎生期の性ホルモンの異なった作用を示唆するものである。

【 原著 】
Pers Individ Dif. 2011 Sep;51(4):402-405.
The 2 to 4 digit ratio (2D:4D) and
eating disorder diagnosis in women.
Quinton SJ, Smith AR, Joiner T.
School
of Psychology, Charles Stuart University, Bathurst, NSW 2795,
Australia

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【 目 的 】
テストステロンは男性の諸臓器で様々な作用を有している。このレビューはテストステロン補充療法の効果に関するタイムコース、最初の効果の発現から最大効果の到達までを出版されたデータから検討した。

【 方 法 】
タイムコースに関するデータが記載されているテストステロン補充療法の論文をPubMedにて検討した。

【 結 果 】

• 性的関心に対する効果は３週後より発現し６週後にプラトー（≒最大）に達し、それ以上は上昇しない。
• 勃起／射精の変化は６ヶ月以上を要する。
• ＱＯＬ（生活の質）に対する効果は３～４週より現れ、最大効果は長期間を要する。
• 抑うつムード（≒気分）に対する効果は３～６週後に現れ、１８～３０週後に最大となる。
• 赤血球産生に対する最初の効果は３ヶ月後に現れ、９～１２ヶ月後に最大となる。
• ＰＳＡおよび前立腺容積の上昇は僅かであるが、１２ヶ月後にプラトー（≒最大）になり、その後の上昇は治療よりも加齢が関連する。
• 脂質に対する効果は４週後に現れ、６～１２ヶ月後に最大となる。
• インスリン感受性は数日以内に改善すると思われるが、血糖コントロールの改善は３～１２ヶ月後でないと認められない。
• 脂肪容量、非脂肪容量および筋力に対する効果は１２～１６週後に現れ、６～１２ヶ月後に安定化し、１年以上継続しても改善は僅かである。
• 炎症に対する効果は３～１２週以内に現れる。
• 骨に対する効果は６ヶ月後には認められ、少なくとも３年間は持続する。

【 結 論 】
テストステロンの各種作用のタイムコースは非常にバリエーションがある。これはおそらくテストステロン製剤の薬物動態が関係していると思われる。また遺伝的および非遺伝的アンドロゲン受容体多型および細胞内ステロイド代謝がこのような差異に関連していると推定される。

【 原 著 】
Eur J Endocrinol. 2011 Jul 13.
ONSET OF EFFECTS OF
TESTOSTERONE TREATMENT AND TIME SPAN UNTIL MAXIMUM EFFECTS ARE
ACHIEVED.
Saad F, Aversa A, Isidori AM, Zafalon L, Zitzmann M, Gooren
LJ.
Scientific Affairs Men’s Healthcare, Bayer Schering Pharma, Berlin,
Germany.

PMID:
21753068

「男性ホルモンの補充を始めてから、どれくらいの期間で効果が出るの？」というご質問は多く、当事者にとって切実な関心事ですが、上記コメントの通り臨床研究では３ヶ月毎に評価を行う場合が多く、日・週単位では正確に把握できないのが現状です。なお、エビデンス・レベルは乏しいのですが、弊社製品「グローミン」と「ヘヤーグロン」のモニター調査で最初の１本分（２週間～１ヶ月程度）までの印象をアンケートで調べた経緯があります。（福）

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弊社は、いわゆる「エコ対応」の一環として昨年６月より弊社甲府工場にデマンド監視装置を設置し、節電に取り組んでおります。
その結果、契約電力（ピーク・デマンド値）の２０％削減を既に達成致しました。また、６月～翌年２月の９ヶ月間における使用電力におきましても、前年比１３．４％削減を実現しております。

H.21年6月から施行された薬事法・販売制度改正により弊社は深刻な業績不振に陥っており、経費削減を要する状況ですが、弊社は政府・行政当局からとやかく言われるまでもなく、社会貢献の観点から、積極的な節電対策に取り組んで参りました。

このたび、東日本大震災における政府・行政・電力会社の失策により電力供給が逼迫する事態に陥っておりますが、政府方針と、厚生労働省「夏季の電力需給対策関連通知」等を踏まえ、次の通り「更なる」節電行動計画を作成し、自主的に公表致します。

１．弊社方針

行政当局の分類より、弊社は「小口需要家（契約電力５００kW未満）に該当致します。

そのため、電気事業法にもとづく使用制限の対象となる事業所ではありませんが、自主的に政府方針の（ピーク・デマンド）１５％減に取り組み、当局の通知や事務連絡を踏まえて自主的に公表致します。

２．弊社の削減目標

現在の契約電力（昨年７～９月のピーク・デマンド値）である「３６kW」の１５％減は「３０．６kW」ですが、小数点以下の管理が出来ないため、ピーク・デマンド値の目標を「３１kW」に設定して、節電に取り組みます。

３．節電行動計画

弊社・甲府工場におきましては、製品の品質や機器類の故障防止、防虫対策の観点から窓や扉の開放が出来ないため、空調の温度設定を全ての部屋にわたり必ずしも２８℃以上にしておりませんが、デマンド監視装置に表示されるデマンド値をモニターしながら、必要に応じ品質や安全等に影響しない範囲で空調や機器類を短時間停止させる等の対応をはじめ、空調の室外機の放熱改善（風通し、打ち水）、屋上や窓の遮熱・遮光を木目細かく行うことで、目標達成を目指します。
また、空調をはじめ製造機器類の起動時期を機器毎にずらして短時間の集中を避けるようにしています。
なお、冗長な照明や機器・設備類の消灯・停止や、品質確保や安全衛生のリスクが少ない空調や機器類の温度設定の変更は言うまでもありません。

４．これまでの節電実績について